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火災保険で自転車の盗難対策が出来る!保険内容の確認を!

      2016/11/25

火災保険で自転車の盗難対策が出来る!保険内容の確認を!

新しく買った良い自転車を盗まれるのは嫌ですね。保険も使えないし、大事にしなきゃ!とお思いの方へ。
実は、火災保険で自転車盗難の特約があるのです。
自転車と全く関係ないじゃん!と思うかも知れませんが、火災保険の適応範囲は素晴らしいのです。
今回は、火災保険と自転車の関わりについて、勉強していきましょう。

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自転車の盗難は火災保険で対策できる

通勤や通学に自転車を利用している方は、多いとおもいます。そのため、「自転車の盗難問題」は年々増加しています。
「自転車保険に入っているから、盗難対策は万全!」と思われた方、実は、自転車保険の多くが事故対策を目的にしたものです。
したがって、自転車の盗難に対する補償はついていないことが多いのです。

そこで、自転車盗難のリスクに対応するためにおススメなのが、火災保険の自転車盗難特約です。

火災保険で盗難が防げるのかと、訝しまられるかもしれませんが、自宅敷地内や駐輪場での自転車盗難を補償しているもの、自転車や原付を家財に含めて補償しているものなどがあります。

もっとも、いかなる場合でも、保障されるわけではありません。
また、保険料ゼロ円で自転車盗難リスクに対応しているものもあります。補償金額や補償の範囲も保険の種類によって異なります。

これを契機として、一度ご自身の保険を見直してみてください。盗難補償が付いていない場合は、リスクに備えておくのもいいかもしれません。

自転車保険だと盗難は対象外

自転車保険には、傷害保険と個人賠償責任保険があります。
前者は、自身の負傷に対応し、後者は、他に被害を加えた場合に対応する保険です。基本的に、両者はセットになっています。

もっとも、個人賠償責任保険は、単体での加入ができるようになっています。
この場合、自転車保険よりもカバーできる範囲が広くなるほか、様々な特約を付けることができます。

しかし、その場合には保険料がかなり高額になります。自転車による事故は、自動車に比べると、その程度は比較的軽いものです。

したがって、賠償額が過大になりすぎるということは極めて稀です。そのため、あまりにも多額の保険料を支出する必要はないかと思われます。

電気電動自転車やロードバイクともなれば、スピードは原付とほぼ同じ。
必然的に事故の程度も大きくなり、賠償額も上がります。これらのリスクに備えるためにも、保険内容は熟慮しましょう。

また、怪我のみならず自転車の盗難リスクにも備えておくと安心です。自動車保険以外にも、火災保険などで対応可能な場合もあります。

火災保険の自転車盗難の対象範囲

盗難保証がついた家財の火災保険にご加入の場合、盗難事故も補償されるのが一般的です。
現在販売されている多くの家財対象火災保険約款では、保険証券に記載の建物敷地内に収容している家財を補償の対象としています。

したがって、分譲か賃貸かを問わず、マンションの所定の自転車置き場に駐輪している自転車については、盗難補償が及びます。

もっとも、契約によっては「屋根のある自転車置き場」と定められている場合もあります。この場合、ご自身の自転車置き場が該当するのかどうか、十分に注意してください。

また、約款に記載されていない場所での盗難、すなわち、駅前やスーパーの駐車場などにおける盗難は対象外となります。

保険契約は、約款により補償の範囲・補償額が大きく異なります。
一度、ご自身の契約内容を見直してみましょう。

また、これから保険に入る方は、契約内容について保険員から説明を受けるはずです。
難しい内容かもしれませんが、しっかりと聞きわからないところは質問するなどして、補償内容を必ず把握するようにしましょう。

火災保険以外にしておくべき盗難対策

自転車防犯登録は、「自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律」によって義務化されています。

そのため、新規に自転車を購入したときには、販売店から登録を求められます。
登録すべき項目は、登録年月日、防犯登録番号、車体番号、所有者の住所・氏名・電話番号です。

これらの登録が完了すると、「防犯登録証」(防犯登録ステッカー)を購入できます。
各都道府県毎に異なるものの、1枚500円程度で購入可能です。これを入手し、自転車に貼っておくことで、登録が完了となります。

通信販売やネット購入の場合、購入者ご自身で自転車防犯登録をする必要があります。人から譲渡された場合も同じです。

きちんと登録しておけば、盗難にあった場合など、登録情報から所有者を割り出すことが可能です。法律に定められた義務ですので、必ず登録してください。

また、防犯有効期限は約10年です。期限が過ぎてしまった方は、再登録の必要があります。
さらに、住所変更した場合も同様です。再登録に必要なものは、自転車本体 、公的機関発行の身分証明書 、前所有者の登録カード(お客様控)または譲渡証明書、 登録料500円です。

火災保険や自転車保険などの保険による盗難リスク対応のみならず、自転車登録を使ったリスクヘッジの方法も準備しておきましょう。

自転車の盗難対策しているメーカー

世界最大の自転車メーカー「ジャイアント」。自転車に詳しくない方には、あまり聞いたことがないかもしれませんが、ジャイアント・マニュファクチャリングCo. Ltd.と言えば、世界最高峰の自転車レースであるツールドフランスで見事な実績を残すなど、高いブランド力を誇っています。

台湾の会社ですが、近年ではヨーロッパをはじめ、アメリカ、そして日本においても積極的に展開しています。

そんなジャイアントは、世界にユーザーを有しているだけあって、盗難対策にも乗り出しています。
メーカー自身で盗難保険を行っているのです。期間は1年、保険料や免責率などは車種によって異なるものの、基本的には価格によって決まります。

この盗難対策、メーカーで行っているのは、わずかしかありません。
火災保険などで、カバーできるものもありますが、基本的に、自転車盗難は発生頻度が高く、リスクも高い反面メリットが少ないものとして、保険会社では積極的にプランを用意していないところがほとんどです。

そのため、メーカーが率先して盗難保険を運用することは、ユーザーにとっても頼もしく、
また、自転車盗難リスクに備えるというバイク界全体の意識向上としても、有益なことです。

自転車の盗難対策しているメーカーその②

タイヤメーカーとして名高い「ブリヂストン」ですが、自転車分野においても、ブランド力は大変強く、信頼もあるメーカーです。

商品のラインナップが豊富なのも魅力です。折りたたみ自転車やロードバイク、マウンテンバイクなどといったスポーツタイプの自転車を中心に、電動自転車なども販売しています。

そして、ブリヂストンは他のメーカーに先駆けて、自社メーカー自身での盗難保険サービスをおこなっています。

自転車盗難は頻繁に発生するため、盗難リスクを補償するための保険については、ニーズが高いのです。
それにも拘わらず、一部の火災保険でカバーしうるのみで、ほとんどの保健会社は、対応プランを用意していません。このことから、メーカーによる保険サービスは画期的で、ユーザーにとってはありがたいものです。

内容ですが、購入後1年の間に盗難被害にあった場合、新品の同じ自転車を、購入時の半額で購入が可能いうものです。免責率50%となっています。これはベーシックプランのため、なんと保険料はありません。
さらにオプション料金を追加すれば、免責率や期間を拡張できるようになっています。

また、オンラインでの購入の場合、ブリヂストンが指定するキャンペーン期間の車種であれば2年間、電動自転車ならば3年間、無料補償がつきます。
特に、高価な電動自転車は、これだけの期間補償を受けられるというのは、非常にありがたいことです。

まとめ 保険は入っておいて損はない

保険期間の満了や自転車に乗らなくなったときに、保険料が無駄だったと思わずに、何事もなくて良かったと思うようにしましょう。

保険というのは、万が一のために入っておくものです。何かあったときに入っておけばよかったとならないようにしましょう。

 - 自転車全般, 防犯登録 盗難